ABOUT FTAJ

日本フレキソ技術協会について

日本フレキソ技術協会とは

日本フレキソ技術協会(略称:FTAJ)は、フレキソ印刷の普及と技術の交流、研鑽、発展を期待して、フレキソ印刷に携わるユーザーおよびサプライヤーから構成されている団体です。
 
フレキソ印刷(Flexography)は将来有望な生産方式といわれています。その理由として、第一に需要家も要求に応える品質を保持、実現している点、第二に生産プロセス上一般公害源の少ない点、第三に食品衛生面においても他方式より優れている点、第四に多量のみならず少量多品種に適した省資源型生産方式である点など、その他多くの利点をあげることができます。
 
これらのフレキソ印刷方式の利点により、欧米では、今日めざましい発展を遂げており、かつ幅広い分野で活用されております。また、フレキソ関連技術研究機関として、米国にはフレキソ技術協会、欧州には欧州フレキソ技術協会があります。
 
ひるがえって、わが国ではその利点が特定の分野に限定されてきた感も否めません。その理由は、フレキソ関連技術の研究開発がもっぱら個々の企業努力に依存し、関連業者の技術交流が不十分であったこと、フレキソ印刷の利点のPRが不足していたこと、などでした。
 
そこで、フレキソ印刷の普及と技術交流を目的として日本フレキソ技術協会が有志によって結成され、フレキソ関連産業に携わる印刷および製版業者、機材のメーカーと商社の交流の場として活動を続けております。

 
 

日本フレキソ技術協会の歴史

欧米では主要な印刷方式であるフレキソ印刷の国内における普及と技術の発展を目的に1976年9月に業界の有志の発案で「日本フレキソ印刷技術懇談会」を発足させ、その後、協賛企業も増加しつつ諸活動を活発化させ、1978年「日本フレキソ技術協会」(略称FTAJ)と改称しました。2020年にはさらなる組織強化を図るため、一般社団法人へと移行しました。
 
現在、フレキソ印刷関連企業が正会員として、また法人ではなく個人を対象とする準会員も登録されています。組織の特徴は、業種別の団体組織ではなく、印刷関連業種を横串にした幅広い業種で構成されていることです。印刷企業や機器サプライヤーおよび印刷材料メーカーなどが協会会員となり、フレキソ印刷に係る専門組織および情報発信基地としての位置付けで今日に至っています。

 
 

沿革

1976年 前身である「日本フレキソ印刷技術懇談会」設立
1977年 会報1号発行
1978年 「日本フレキソ技術協会(FTAJ)」に改称
第1回研究会開催
米国FTA、英国FTA(EFTA)など世界ネットワークを構築
1981年 米国FTAより版権を受け技術書「フレキソ印刷:理論と実際」を発刊
1985年 新版「フレキソ印刷:理論と実際」を発刊
1987年 会報21号発行、設立10年記念号
1999年 ISO-TC130(国際標準化機構)国内委員会より要請によりフレキソ印刷技術の国際標準規格作りに参画し当該活動は2006年ISO12647-6として公布
2002年 第1回「フレキソ・ジャパン2002」開催(会場:TEPIA青山)
設立25周年記念出版「フレキソ印刷ハンドブック」を発刊
2004年 第2回「フレキソ・ジャパン2004」開催(会場:TRC東京流通センター)
2006年 第3回「フレキソ・ジャパン2006」開催(会場:TIME24ビル)
2007年 協会設立30周年記念行事を挙行
2008年 第4回「フレキソ・ジャパン2008」開催(会場:TFTビル)
2009年 新体制による会報「フレキソ・ジャパン」20号発行
2010年 第5回「フレキソ・ジャパン2010」開催(会場:TFTビル)
2011年 協会設立35周年を迎える
AFTA(アジアフレキソ技術協会)/CFTA(中国印刷技術協会フレキソ分会)と交流をスタート
2012年 drupa2012に出展
第6回「フレキソ・ジャパン2012」開催(会場:TFTビル)
会報「フレキソ・ジャパン」30号発行
2013年 第100回技術研究会開催
国際総合印刷機材展「JGAS2013」出展
2014年 第7回「フレキソ・ジャパン2014」開催(会場:TFTビル)
2015年 国際総合印刷機材展「IGAS2015」出展
2016年 第8回「フレキソ・ジャパン2016」開催(会場:TFTビル)
協会設立40周年記念行事を挙行
2017年 会報「フレキソ・ジャパン」50号発行
国内のフレキソ印刷の歴史を綴った「黎明期 日本のフレキソ」を発刊
2018年 PLFTA(ポーランドフレキソ技術協会)との交流をスタート
国際総合印刷テクノロジー&ソリューション展「IGAS2018」出展
第9回「フレキソ・ジャパン2018」開催(会場:TFTビル)
2019年 会報「フレキソ・ジャパン」60号発行
2020年 一般社団法人へ移行